来年6月に第2回熱海国際映画祭を開催する方針を語る斉藤市長=市役所

 ■準備、PR不足など課題

 熱海国際映画祭実行委員会は26日、熱海市役所で会見を開き、6月に初開催した同映画祭の事業結果を報告した。準備の遅れとPR不足でチケット販売と来場者数が不調だった一方、内容は高い評価を得たとし、実行委の中心である市として来年も継続開催する方針を明らかにした。

 斉藤栄市長、実行委の映像制作会社「フォーカス」の髪林孝司氏が説明した。報告書によると、映画の応募作品は89の国と地域から計1508本で、選抜した61本と招待・企画作品21本を上映。4日間の来場者は計5160人だった。文化庁補助と市の負担金2千万円、チケット収入530万円、映画配給収入450万円など計3460万円の収入に対し、支出は3520万円と60万円赤字だった。

 課題面では、チケットの売り上げが当初見込みの2割以下だったことなどを報告。来場者も当初目標1万人の半数にとどまった。上映機材を安価なタイプに切り替えたことで、映画監督から画質に不満の声が聞かれるなど、トラブルもあった。

 事業総括で髪林氏は「コンテンツは高い評価を受け、将来日本を代表する映画祭になるとの道筋を示すことができた」と述べた。斉藤市長は「熱海のブランドイメージ向上につながる新しいチャレンジだった。解決すべき課題は数多くあるが、認知されるには一定の期間が必要。文化庁の支援もある。実施体制の強化を図り、引き続き取り組んでいく」と継続方針を表明。開催は同時期で、市議会の理解を得て準備に取りかかるとした。

 【写説】来年6月に第2回熱海国際映画祭を開催する方針を語る斉藤市長=熱海市役所